理学療法士・作業療法士の給料に関してはあまり良い噂を聞きません。
この給料のことが気になっている方も多いのではないでしょうか。
理学療法士・作業療法士の平均給与は様々なサイトに掲載されています。
しかし、給与とは総支給額のことであり、手取りとは違います。
総支給額から保険や税金が引かれてしまう為、手取りはもう少し低くなるのです。
今回は理学療法士・作業療法士の手取り収入に焦点を当てて解説していきます。
- 理学療法士・作業療法士の手取り
- 手取りが少なくなる理由
- 2年目は1年目より手取りが低くなる?
- ボーナスの手取り
- 手取りを増やす方法
仕事を選ぶうえで、給料は大切な要素のひとつです。
私は現在作業療法士として働いており、FPの資格も保有しています。
本記事では私の経験談を元に理学療法士・作業療法士の手取りについて解説しているため、是非参考にしてください。
理学療法士・作業療法士の手取り給料はいくら?
理学療法士・作業療法士の手取りは、年齢22~27歳で20万円前後になります。
これは実際に私が働いた経験と、セラピストとして働く知人に聞いた額です。
理学療法士・作業療法士の昇給は超微量のため、30代になっても手取りさほど大きく変わらないことが予測されます。
私自身、手取りは19万~21万円程度です。
残業によって給料が変わる為、2万円程度の幅が出ています。
ちなみに転職サイトのインディードの調査では理学療法士の平均給与は251,700円とされています。
他にも様々なサイトで平均給与が紹介されていますが、私の年代(20台前半から30台)が実際に貰っている額と近かったため、このデータを引用しました。
この25万円から税金や保険が引かれて、20万円前後の手取りになります。
- 理学療法士・作業療法士の手取りは20万円前後(22~27歳)
- 理学療法士・作業療法士の昇給はかなり少ないため30台でもこの額に近い可能性が高い
- インディードで紹介されて平均給料(総支給額)は251,700円
手取りが少なくなる理由
手取りが総支給額より少なくなるのは理学療法士・作業療法士に限ったことではありません。
これは、全職種共通です。
それではなぜ手取りはこんなにも少なくなってしまうのでしょうか。
理由は社会保険料と税金です。
総支給額からは以下の物が差し引かれます。
- 健康保険
- 雇用保険
- 厚生年金
- 所得税
- 住民税
これらにより、手取りは総支給額よりもかなり低くなってしまうのです。
この社会保険料と税金は住む場所や所得によって異なります。
理学療法士・作業療法士として働いて月に25万円稼いだとすると、大体5万円程度が社会保険料と税金で差し引かれます。
- 手取りが総支給額よりも安くなるのは全職種共通
- 健康保険料、雇用保険料、厚生年金、所得税、住民税が総支給額から引かれる
- 総支給額が25万円だと社会保険料と税金は5万円程度
理学療法士・作業療法士2年目は1年目より手取りが少ない
理学療法士・作業療法士は2年目になると手取りが少なくなります。
理由としては、1年目のうちは給料から住民税は引かれず、2年目から住民税が引かれ始めるからです。
先にも述べましたが、理学療法士・作業療法士は昇給がかなり少ないです。
2年目になっても総支給額はほとんど変わりません。
そこから住民税が引かれてしまうため、手取りが少なくなってしまうのです。
ちなみにこれは新卒の場合であり、昨年度に所得がある場合は1年目から住民税が引かれます。
- 新卒の場合、2年目は手取りが少なくなる
- 新卒の場合1年目は住民税が引かれない
理学療法士・作業療法士のボーナスの手取り
理学療法士・作業療法士のボーナスの手取りは60万円前後と予測できます。
理学療法士、作業療法士のボーナスの平均は、厚生労働省の令和2年賃金構造基本統計調査で70.22万円となっています。
これは実際に自分や周りのセラピストが貰っている額に非常に近いです。
ボーナスは年2回支給している職場が多く、半年で35万、次の半年で35万で計70万円貰っている方が多いかと思います。
しかし、ボーナスからも税金や保険は引かれるため、手取りはもっと低くなります。
私の経験から、6~7万円程度税金と保険料が引かれると考えるのが妥当でしょう。
これらを考慮すると、理学療法士・作業療法士の手取りボーナスは60万円付近と言えます。
- 理学療法士・作業療法士のボーナスの平均支給額は70.22万円(厚生労働省より)
- ボーナスからも税金や保険が引かれる
- 手取りボーナスは60万円付近
理学療法士・作業療法士が手取りを増やす方法
理学療法士・作業療法士が病院や施設に雇用された中で給料を上げるのは非常に難しいです。
長く働いて、少しずつ基本給を上げるか、役職につくしかありません。
しかし、手取りを増やす方法は他にもあります。
方法は以下です。
- 転職
- 副業
- ふるさと納税
- 控除を利用する
それではひとつづ解説していきます。
転職
現在、給料の低い職場で働いているのであれば、転職で給料が上がる可能性は高いです。
自身の給料と、平均額を比較してみましょう。
平均よりも過度に低いのであれば、転職によって手取りが増える余地があります。
しかし、給料は地方によってもことなります。
転職サイトや転職エージェントを利用して、自身が働いている地域の給料を確認してみるのも方法のひとつです。
良い職場があれば、転職を検討しましょう。
転職を考えた時、転職エージェントの利用は特におすすめです。
結果的に転職をしなくても、転職についての情報やアドバイスをアドバイザーが行ってくれます。
自分はマイナビコメディカルというサービスを利用して実際に転職をしましたね。
料金は無料です。
おすすめの転職エージェントは以下の記事で解説している為、気になる方はこちらも参考にしてみてください。
副業
いまの職場が、理学療法士・作業療法士の中でそこそこ良い給料であれば、転職で手取りを増やすのは難しいです。
そのため、次に手取りを増やす方法は副業です。
最近は国も副業を推奨しており、盛んになってきていますね。
まずは、自身の職場が副業OKなのかを確認してみましょう。
副業NGでも、本業に影響が出ない範囲であれば労務的には問題ないらしいのですが(笑)。
副業の可否は職場の就業規則に書かれているはずです。
最近はブログやライティング、動画編集など独学で出来る副業が増えていますね。
興味のあるものには是非挑戦してみましょう。
また、転職や副業で給料を増やしていくことを、経験談を交えて解説してくれた、以下の記事が結構参考になります。難しい表現も少なく非常に読みやすいです。
ふるさと納税
ふるさと納税はいわば住民税の先払いです。
ふるさと納税をすることで返礼品を貰うことができます。
返礼品は支払った額の3割程度のものです。
支払った額-2000円が来年の住民税から差し引かれるため、給与から引かれる住民税が安くなります。
楽天ふるさと納税ではポイントが貯まり、2000円分も簡単に取り返すことができるためおすすめです。
ふるさと納税は、来年に控除できる値段の限度額が決まっています。
そのため、シミュレーションで限度額を確認してから行うようにしましょう。
控除を利用する
会社員であれば、年末調整で控除の手続きができます。
控除を受けることで所得税が安くなります。
例えば生命保険に入っていれば、生命保険料控除を受けられます。
配偶者の所得によっては配偶者控除を受けることができます。
控除は種類が多いため、自分が受けられる控除がないか是非調べてみてください。
注意点として、医療費控除や初年の住宅ローン控除などは、会社員であっても年末調整ではなく確定申告が必要です。
まとめ
今回は理学療法士・作業療法士の手取りについて紹介しました。
まとめは以下になります。
- 理学療法士・作業療法士の手取りは20万円前後
- 総支給額から健康保険料、雇用保険料、厚生年金、所得税、住民税が引かれる
- 新卒1年目の理学療法士・作業療法士は住民税が引かれないため手取りが多い
- ボーナスからも社会保険料と税金が引かれる
- 手取りを増やしたい人は、転職、副業、ふるさと納税、控除の利用を検討しよう
参考になったでしょうか。
当サイトでは理学療法士・作業療法士の現実を紹介しています。
この仕事に興味のあるひと、この仕事をしていて悩んでいるひとは是非参考にしてください。
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