理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の仕事をしている人で、退職を考える人もいることでしょう。
職場環境や人間関係、引っ越しなど仕事を辞める理由は人それぞれ。
退職の前後には手続きなどがあり、少しばかり手間がかかってしまいます。
退職の経験が少ない人は、退職前後にするべきことやしてはいけないことなどが分からず不安に感じてしまう方もいるでしょう。
本記事では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士といったリハビリ職が退職前後でするべきことや注意点について解説していきます。
退職前の手続きだけでなく、退職後の保険の手続きなど、意外とやるべきことは多いです。
本記事を読んで、退職前後の行動の参考にしてください。
理学療法士・作業療法士が退職前にすること
まずは退職前にしておくべきことを確認していきます。
円満な退社、次の転職をスムーズにする為にも、以下を行うようにしましょう。
就業規則の確認
退職するにあたり、就業規則で退職の流れや規定を確認することをお勧めします。
就業規則には、いつまでに誰に退職を伝える必要があるのか、必要な提出は何なのかが書かれているはずです。
円満に退社したいのであれば、規則通り動くのが得策と言えるでしょう。
退職願・退職届の提出
就業規則に書かれているかと思われますが、退職時には退職願や退職届が必要となります。
職場によっては他の書類が必要になることもあるかもしれません。
就業規則や上司に確認し必要書類を準備しましょう。
担当患者や後輩指導の引き継ぎ
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士であれば担当の患者を受け持っているはずです。
退職後も入院や施設利用を続ける患者がいる場合は、患者の引き継ぎをしっかりと行う必要があります。
引き継ぎが疎かでは、次に担当するスタッフや患者本人が困ってしまうため、忘れずに行いましょう。
また、後輩指導の引き継ぎも忘れずに行います。
特にリハビリ職では、マンツーマンでの教育体制をとっている職場も多いはず。
次に後輩指導の担当になる人に、今の新人の状況をしっかりと伝えるようにしましょう。
次に経験したい領域を絞っておく
次にどのような領域、疾患を経験したいのか、施設や訪問看護ステーションなどどのような場所で働きたいのかを絞っておくことも大切。
次にやりたい事が定まっていると、転職をスムーズに行うことができます。
もし可能ならば、退職する前に次の転職先を決めておくのがおすすめです。
金銭的なメリットもありますし、ブランクがない方が転職活動での人事の印象も良くなります。
理学療法士・作業療法士が退職後にすること
退職後にも行わなければいけない手続きがいくつかあります。
特に、転職後すぐには働かず、無職の期間がある人は必要な手続きが多いです。
健康保険の手続き
退職後は健康保険の手続きが必要。
退職後、別の会社ですぐに働く場合は、次の会社とのやり取りで解決するケースが多いです。
しかし、無職の期間がある場合は別。
個人で手続きをする必要があります。
具体的には、健康保険を任意継続するのか、家族の保険に入るのか、国民健康保険に切り替えるかのどれかを選択する必要があります。
基本的に会社員で社会保険に加入して入れば、在職中は健康保険の被保険者です。
しかし、退職後は社会保険の適応にはならず、給料から天引きされていた社会保険料も払わないことになるため、このような保険の切り替えの手続きが必要になるのです。
適切に手続きをしていないと、保険に加入していない期間が発生してしまうため注意が必要。
協会けんぽ、もしくは保険組合、市区町村への相談が必要になります。
自分の地域の役所では、どの保険に加入すれば一番お得かを計算して教えてくれたので、それを参考に保険の選択をしました。
所得税・住民税の手続き
退職後は住民税、所得税の手続きもあります。
基本的に退職後、すぐに次の会社で働く場合は源泉徴収が継続されるため手続きは不要。
しかし、無職の期間がある場合は異なります。
住民税は、昨年の所得を基準にした金額が、今年の給料から12カ月掛けて天引きされる仕組みです。
退職後は天引きがされなくなるため、未納分を個人で収める対応が必要。
市区町村から支払いの紙が送られてくるため、期限内に支払いにいきましょう。
所得税は今年の所得を予測した金額が毎月源泉徴収されています。
住民税とは違い、今年払う税金を見込みで毎月払っているのです。
見込みのため、最終的に実際に支払う税金との誤差が生まれます。
年末調整後に会社からお金が振り込まれるのは、この厳選徴収での差額分を振り込んでいるからです。
もしも、年の途中で退職し、年内に就職をしなかった場合、厳選徴収された所得税を払いすぎている可能性があります。
そのため、このような場合は確定申告が必要になります。
年金の手続き
年金の手続きも必要になります。
すぐに次の会社で働く場合は、転職先に年金手帳を提出して手続きをしてもらいましょう。
もしもすぐに働かないのであれば、厚生年金の適応ではなくなるため国民年金への切り替えが必要になります。
国民年金への切り替えは市区町村の窓口に相談をしましょう。
年金も支払っていない期間があると、将来貰える年金が減ってしまうため、速やかに手続きすることをおすすめします。
転職活動
業務遂行が可能なのであれば転職活動も早めに行うことをおすすめします。
前述しましたが、可能であれば退職前に転職先を決めておく方が、金銭面やキャリアの面ではベストです。
もし、退職前に転職先が決まらなかった場合も、キャリアや金銭面を考えるのであれば、できるだけ早く次の仕事を見つけるに越したことはありません。
しかし、精神的に疲弊している方やお金に余裕があり少し休養を取りたいと考えている方は、失業保険などを利用してゆっくり転職活動をしても良いかと思います。
退職後に貰えるお金があることも忘れずに！
実は退職後に貰えるお金がいくつかあります。
代表的なのは退職金や失業保険。
このほかにも、社会保険に加入していた方であれば、傷病手当や再就職手当、教育訓練給付などの支給対象になるかもしれません。
特に退職後に無職期間がある人は、これらの制度の対象になっている可能性が高いです。
退職後に貰えるお金について詳しく解説している記事もあるため、気になる方はそちらもご確認ください。
失業保険や傷病手当の申請が不安な人に向いたサービス
先ほど解説した、退職後に貰える失業保険や再就職手当、傷病手当には申請が必要。
申請をしなければ給付金を受け取ることはできません。
しかし、1人での申請に不安を感じる方もいるでしょう。
実は社会保険の給付金申請を支援するサービスもあります。
退職コンシェルジュの社会保険給付金サービスというサービスです。
このサービスを利用することで、給付金の申請をスムーズに行うことができます。
社会保険給付金サポートは以下のような人におすすめ。
- 社会保険について調べても自分ではよく理解できない
- ひとりで申請する自信がない
- 申請をしても断られるのではないか、満額もらえないのではないかと不安を感じる
退職コンシェルジュの給付金サポートでは上記のような悩みを解決できる可能性があります。
しかし、退職コンシェルジュを利用して給付金を受け取った場合、コストがかかるため以下のような人には向きません。
- 社会保険についてある程度理解しており1人でも申請できる自信がある人
このような方にはあまり向いていないと言えます。
コストが掛かるというデメリットはありますが、申請せずに受け取らない、満額を受け取れないケースに比べたら得をする可能性が高いです。
「よく分からないから申請しない！」なんて行動は取らず、自分で調べてみる、難しければサービスを利用するといった行動を取りましょう。
退職コンシェルジュの社会保険給付金サービスが気になる方は、まずは無料のWEB説明会、WEB面談を受けてみると良いかと思います。
もしサービスを利用して給付金を受け取れなかった場合は全額返金の対応を行なっているため、その点も安心です。
リハビリ職が仕事を辞める時の注意点
それでは最後に辞める時の注意点を解説します。
特に円満に退社したい人や今後も人間関係を保ちたい人は以下に注意しましょう。
患者の引き継ぎは責任を持って行う
まず、患者の引き継ぎを疎かにしないこと。
患者の引き継ぎが疎かになると、職員だけでなく、患者本人に不利益が発生してしまいます。
目標に向けたリハビリが円滑に継続できるよう、引き継ぎは責任を持って行いましょう。
患者に担当が変わる説明をしっかりとしておく
患者に担当が変わることも忘れずに伝えるようにしましょう。
告知もなく、いきなり担当変更されると患者は驚いてしまいます。
特に関係性の築けている患者の場合、担当セラピストから何も伝えられずに担当変更されることで、悲しい気持ちにさせてしまう可能性だってあります。
やむおえない事情で担当が変わること、引き継ぎはしっかりと行うことを患者本人に伝えて理解を得ることも必要な手順です。
できるだけ早めに上司に辞める旨を伝える
退職したい時期がある程度決まっているのであれば、できるだけ早めに上司に伝えることをお勧めします。
突然社員が辞めると、リハ部門全体の業務に支障がでる可能性がありますし、場合によっては求人を出して欠員補充をする必要だってあるのです。
職場が対応できるよう、できるだけ早めに退職する旨は伝えておいた方が良いでしょう。
貰えるお金をしっかりと申請しよう
前述した通り、退職後は社会保険加入者であれば、給付金を受け取れる可能性があります。
これらは申請しなければ受け取ることができません。
特に退職後、すぐに働かない人は収入がない方がほとんどでしょう。
忘れずに申請を行うことをおすすめします。
社会保険に加入していたのにも関わらず、保険制度を利用しないのは非常にそんなことです。
申請を手間に感じるかもしれませんが、働かずにお金をもらえるなんてことはそうそうあることではありません。
生活を少しでも楽にしたい方は利用しない手はないでしょう。
まとめ
本記事では、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が退職する時にするべきことを解説しました。
退職前は患者や後輩指導の引き継ぎ、患者への説明、転職の準備を行うようにしましょう。
特に患者の引き継ぎが不十分だと、患者本人に不利益が発生してしまいます。
また、保険や税金の手続きも忘れてはいけません。
年金の未納や健康保険の未加入期間があることは、金銭的な損に繋がってしまう可能性があります。
そして、利用できる制度はしっかりと申請をするようにしましょう。
社会保険にはさまざまな給付金制度があります。
生活を楽にするためにもこのような制度は有効活用することをおすすめします。
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